株式会社セーフティネットのメンタルヘルスケアサービス

WHOが算出した、諸国民の病的状態、障害、早死により失われた期間(障害調整生命年)のうち、大きな割合を占めているのは精神障害だといわれています。
この報告を受け2000年代以降、世界的に対策の必要性が唱えられてきました。
問題に当たる精神科医や臨床心理士、精神保健福祉士といった専門家を育成するための取り組みが各国で行われており、こうした精神保健専門家のことをメンタルヘルスプロフェッショナルと称します。
メンタルヘルスでは、精神面における健康、すなわち精神的健康、心の健康、精神衛生などのことで、これらをケアするための対策や仕組みが今、大きく求められています。

2001年1月11日、山崎敦によって設立された株式会社セーフティネットは、メンタルヘルスの問題が世界的に大きくクローズアップされるより早くこの問題に着手し、会社として積極的に取り組んできました。
メンタルヘルスケアに関するサービスを提供する株式会社セーフティネットの企業理念は、3人の部下を自殺で亡くすという、創業者である山崎敦が海上自衛隊勤務時代に経験した辛い思いが礎となっています。
その理念のもと、「対策ではなく予防を」というコンセプトを掲げ、様々な悩みを抱える人々を支援するためのサポート体制を構築してきました。
「こういった場所があれば部下達が自殺せずにすんだのではないか」という創業者の思いは、いろいろなメンタルヘルスプロフェッショナルが揃う相談所として形になりました。
設立以来、株式会社セーフティネットの相談サービスシステムは、他に類を見ない、きめ細やかなメンタルヘルスサービスを提供し続けています。

全国約76箇所を結ぶカウンセリングネットワークからなる株式会社セーフティネットの「なんでも相談」サービスは、あらゆるジャンルの相談内容に対応する専門家を揃え、24時間体制で相談者をサポートするシステムが整えられています。
専門家には臨床心理士、精神保健福祉士、看護師、栄養士、産業カウンセラー、教育カウンセラー、警察OB、弁護士、税理士、社労士といったメンバーが名を連ね、職場や家庭についての相談になんでも応じています。
各種専門家によるカウンセリングやアドバイスは、相談者の悩みやストレスの軽減、あるいはその支援となり、WHOが提唱するメンタルヘルスケアの取り組みに広く貢献しています。
「なんでも相談」という敷居の低い窓口は、企業やその従業員に多く活用され、これにより現在、株式会社セーフティネットは約500の企業・団体、および100万人の会員総数を有するものとなっています。

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